「転勤族で共働き」そういうケースは昔から少なくありません。もともと転勤の多い家族がいるご家庭は、前もっていろいろな準備をしているでしょう。それでも、急な転勤辞令が出ると、「単身赴任」なのか「家族も一緒に行くのか」をすぐ決断しなければならず、何かとバタバタするものです。今回は、家探しに焦点を絞って、急な転勤辞令を受けたときのポイントをご紹介します。

＜転勤辞令！一緒に行く？それとも単身赴任？＞

辞令は時に理不尽なものですが、会社員として働く以上、転勤は付きものです。大きな問題のひとつは、家族も一緒に引っ越すのか、単身赴任をするのかということでしょう。配偶者が転勤になった場合は一緒に引っ越す人が大半だと思いますが、共働きで、しかも一方が仕事を辞めにくい場合は、単身赴任を選択する人も少なくないでしょう。

赴任先に一緒に行くのは大きな決断ですが、家族と一緒に生活ができるため、離れて暮らすよりもお互いに心細さを感じることなく生活ができます。また、子供がいる家族なら、子育ての負担がどちらか一方に偏ることなく、今までと同じように子供の成長を一緒に見守ることができます。さらに、単身赴任に比べ、出費を低く抑えられることも魅力です。

子供がいる世帯で単身赴任を選ぶ家庭は、子供が受験や進路の選択を控えているケースが多い傾向です。子供が小さいうちは問題がなくても、受験時の転校は子供への負担が大きくなると考えられるからです。

＜何を重視する？共働き転勤族の家探し＞

転勤族の家探しは、転居する可能性が少ない家族と比べ、必然的に重視するポイントが違います。家探しの段階で急な転勤にも対応できるように、あらかじめ考えて動くことが大切です。

●日々の生活を左右する利便性

「どうせすぐ引っ越しだから、どこでもいい」と考えて、立地を気にせずに家を選んでしまうと、日常生活を送る上で負担が大きくなります。通勤に便利な駅近で、遅くまで営業しているスーパーが近所にあるような利便性の高い物件を選びましょう。

●子育てがしやすい環境

今、子供がいるかどうかはもちろん、乳幼児期、児童期、受験期のどの期間に住むのかによって、家探しも変わります。転勤辞令が出れば、全員で赴任すると決めている家族の場合、家の広さや間取りも重要です。また地域によっては、子育て支援制度により、児童手当給付金などが支給されているところがあります。少しエリアを変えることでお得になるのであれば、できるだけ負担の少ない地域や環境を選ぶことも大切です。

●賃貸か？購入か？

いつか引っ越しすることがわかっているとはいえ、ずっと賃貸でいくのか、思い切ってどこかに家を購入するのかを決めることも重要です。毎月の家賃を払いながらマイホーム購入の貯蓄をしていても、貯蓄ペースが遅くなってしまいます。そのため、どちらかの実家の近くで良い物件が見つかった時に、購入に踏み切る方もいらっしゃいます。実家近くの物件なら、単身赴任で自分だけ離れることになっても、近くに親がいることで安心できるからです。それに、家族で住む家を毎回探すよりも、単身赴任で一人暮らし用の家を探すほうが簡単だからという理由もあります。

＜転勤が決まったら…＞

転勤が決まったらからといって、必ず家探しをしなければならないわけではありません。会社によっては、社宅や借り上げている物件があり、自分で探す必要がないケースもあります。法人契約の場合は必要書類も異なります。まずは、会社の制度や補助の内容を担当部署に問い合わせてみましょう。

会社が確保している住居がない場合は、家探しが必要です。一般的に、辞令から30日程度で転勤先に赴任しなければならないところが多いようです。そうなると、家探しにかけられる期間は2週間程度。その間も仕事はありますので、非常に限られた時間の中で効率的に家探しや引っ越しの手続き、荷造りを行う必要があります。また、転勤の時期は年末や期末が多く、その時期は他社でも転勤が多くなるため、良い物件は早い者勝ちになりがちです。

しかし、焦って不便な家を選んでしまうと後悔することになります。転勤族が今のうちにしておけることは、全国の物件情報が豊富に載っているサイトを日頃からいくつかチェックしておくことと、急な転勤にも対応できるように、いらない物をなるべく持たない生活を心掛けることでしょう。

＜共働きの転勤族の家探し＞

共働きで家計を支え、なおかつ転勤の可能性が高い世帯では、2つのポイントを押さえた家探しが必要です。1つは毎日の仕事と家事が両立できる利便性、もう1つは将来の家族の生活環境という長期的な視点です。辞令が出たら、家族全員で引っ越すのか、単身赴任をするのかをあらかじめ決めておきましょう。そして、急な辞令にも対応できるように、余計な荷物をなるべく持たないような生活を心掛け、すぐに動き出せる状況にしておくことも大切です。