家を探すときにポイントになるのが家賃です。希望するエリアに、どんなに気に入った間取りの物件を見つけても、家賃と収入のバランスが悪ければそこに長く住むことはできません。家賃は入居時からずっと支払い続けることになるため、将来的に無理なく支払いできるかどうかを見極めることが大切です。そこで今回は、気になる家賃と収入の適切な割合についてご紹介します。

＜自分の収入で払える家賃の額は？＞
収入に占める理想的な家賃の割合とは、一体どのくらいなのでしょうか？これまで一般的な目安とされてきたのが、家賃は「収入の3分の1」というラインです。これは20～30年前から指摘されていますが、現在は通用しなくなっています。なぜなら単身世帯・ファミリー・DINKS（共働きで子どもを持たない夫婦）など、家族構成や年齢が変われば、家計のバランスが大きく変わってくるからです。また、たとえ同じ単身世帯であっても、会社から住宅手当が支給されている人や、社宅が用意されている人など、それぞれで事情が異なります。
さらに、現在は当時より出費が増える傾向にあります。例えば、物価の上昇に加え、家電製品の多様化による光熱費の増加、携帯電話やインターネットなどの通信費が発生しています。

こうした時代背景の中で、新たに提示された家賃の目安が、「収入の4分の1」という基準です。賃貸契約の前には、現在の収入をベースにするのではなく、5年後もその家賃が払えるかどうかを考えることが大切です。

＜具体的にシミュレーションしてみよう！＞
それでは、家賃を4分の1に設定する基準の根拠について、具体的に見てみましょう。国税庁の民間給与実態統計調査（平成26年）によると、男性の場合、年間給与額は300万円超400万円以下、女性の場合は、100万円超200万円以下という価格帯が最も多くなっています。これらを参考に、以下2パターンのシミュレーションをしてみます。

●年収400万未満の場合
20代後半の平均年収は、約344万円です。これは賞与などを含んだ控除前の金額です。そのため、賞与を考えずに手取り年収を仮に280万円とすると、12カ月で割った手取り月収は約23万円。では、支出はどうでしょうか？

・生活費シミュレーション（単身者の場合）
光熱費（電気・ガス・水道など）…1万円
通信費（携帯電話・インターネットなど）…1万5000円
食費…4万円
日用品・美容費など…2万円
洋服代…2万円
保険料…1万円

家賃を含まない段階で約11万5000円の出費があります。この他にも、会社関連やプライベートの交際費・交通費などが発生します。そこで収入の3分の1である7万6000円の物件に住んでしまえば、貯蓄をすることは難しいですし、月によっては赤字になることもあるでしょう。一方、収入の4分の1である5万7500円を家賃の適正ラインに設定すると、生活に余裕が生まれます。しかし、東京や大阪など大都市で生活することを考えると、この金額は現実的ではありません。したがって、収入の4分の1を理想としつつも、実際には家賃を6万～7万円台で調整しながら、「日用品や美容費」「洋服代」「通信費」などをできるだけ節約して暮らしている人が多いと見られます。

●夫婦共働きの場合
30代前半の平均的な年収で計算していきます。男性は446万円、女性301万円。一般的には、月収で手取りが50万円前後ある世帯であれば、家賃12万5000円までがOKのラインになります。少し余裕があるようにも見えますが、実際には子どもの養育費や貯蓄のことを考えて、目安ギリギリの物件を選択せずに10万円程度に抑える人も多いようです。

＜自分にふさわしい物件の見つけ方＞
間取りや設備、立地など、理想を挙げればキリがありません。また、無理に背伸びをして選択した物件は、月々の家計の負担となり、お金に対する心配を常にしなければならない状況に陥りかねません。だからこそ、「家賃は収入の4分の1」を一つの基準として持っておくのが良いでしょう。家賃の支払いに汲々とせず、余裕のある生活を送るためにも、収入と家賃の割合に無理がないか、いま一度確認しましょう。